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日本気象協会の技術力

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気象データは、
社会の動きを予測する

日本気象協会は、気象予測をもとにあらゆるビジネスの精度を高める
WaaS（Weather as a Service）を提供しています。
独自の気象予測モデルや深層学習を活用した技術の開発により、
社会や企業の課題解決につながる、最高峰の予測精度を実現しています。

01 日本気象協会の高精度な
天気予報を支えるコア技術

独自の数値気象予測モデル
「SYNFOS（シンフォス）」

天気予報は、日本の気象庁によって観測・予測されたデータを、日本気象協会を始めとする民間の気象会社で統計解析し、独自の予報を作成、お客様のニーズに合わせて提供しています。
この独自予報の作成においては、スーパーコンピュータなどの高速計算機を用いた「数値気象予測」が重要な手段の一つとなっています。
天気を変化させる大気の動きは、さまざまな物理法則によって成り立っています。「数値気象予測（数値予報）」とは、各地で観測されたデータに、コンピュータで物理方程式に基づく計算プログラム（数値気象予測モデル）を当てはめ、未来の大気の状態を予測（シミュレーション）するものです。
日本気象協会では、「SYNFOS（シンフォス）」と名付けた独自の数値気象予測モデルを開発・運用しています。

高度100ｍの風までも。より精密な気象現象の予測が可能

独自の数値気象予測モデルを運用することで、①高精度・高精細な気象予測結果、②気象庁による予測データでは得られない要素（例えば、高度100mの風や霰の予測など）を得ることができます。
日本気象協会では気象予測精度向上のため、モデルの高度化を進めています。

02 数値気象予測モデルを活用した独自の「JWA統合気象予測」

国内外の気象予測を統合した高精度・高頻度・高解像度な「JWA統合気象予測」

日本の気象庁をはじめとした世界の気象機関では、全世界を対象とした数値気象予測モデルを運用しています。各モデルはそれぞれ格子間隔や最大予測期間、得意な予測範囲が異なるため、日本気象協会では、独自の数値気象予測モデル「SYNFOS」と国内外の複数機関による数値気象予測モデルを収集し、これらを統合することで精度の高い気象予測を行う新たなモデルを開発しました。
これを、「JWA統合気象予測」と呼んでいます。

2週間先までの高精度な気象予測で防災行動や需要予測に

「JWA統合気象予測」は、各モデルの補正や、予測精度に応じた各モデルの統合により、2週間先まで1km格子の高精度な予測情報を算出します。各モデルの補正には、日本気象協会独自の蓄積した気象学的な知見やAIを活用しています。また、膨大なデータを高速に処理し、補正や統合に用いる指標を日々更新しています。
2週間先までの高精度な1km格子の気象予測情報が高頻度（78時間先までの予測値は1日24回、345時間先までの予測値は1日4回更新）に更新されることで、お客様が必要とするピンポイントな予測や事前の防災行動、各種需要予測などに活用いただけます。

精度検証

日本気象協会では天気予報の精度を検証し、結果を公開しています。

2025/03/10

日本気象協会の天気予報精度検証結果（2024年）
2024/11/28

日本気象協会の天気予報精度検証結果（2024年7月～9月）
2024/08/15

日本気象協会の天気予報精度検証結果（2024年4月～6月）

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03 社会や企業の課題を解決する
最先端技術

業界初、2年先までの高精度な予測手法を開発

日本気象協会は、筑波大学植田宏昭教授の助言・協力のもと、季節予報の新たな技術開発に取り組み、気象業界で初めて、最長2年先までの長期間の気象予測手法を開発しました。
従来の手法と新たな手法の予測精度を比較すると、新開発の「２年先長期気象予測」では、20～40%の予測誤差が改善します。
「２年先長期気象予測」では、これまで予測が難しかった寒い時期の極端な高温や暑い時期の記録的な猛暑といった特異な天候も、1年以上前から傾向を予測することができます。
日本気象協会は、最長2年先までの高精度な長期予報と専門家によるコンサルティングで、長期計画策定や資材発注、製造・販売・プロモーション計画、新商品の開発といった重要なビジネスシーンにおける根拠ある意思決定を支援します。

深層学習による降水分布の時空間ダウンスケーリング

日本気象協会では、2019年に深層学習を活用した技術「時空間ダウンスケーリング手法」を開発しました。これはAIを活用することで、「20km格子の3時間降水量」を「5km格子の1時間降水量」へと時間・空間双方で細かく（ダウンスケーリング）する手法です。当時、AIによる「空間」方向へのダウンスケーリング手法は存在しましたが、「時間・空間」の双方向へのダウンスケーリング手法は存在せず、日本気象協会が気象業界で初めて開発しました。
さらに、スーパーコンピュータなどの高速かつ高価な計算機を必要としないため、すばやく大量の予測を算出できます。
日本気象協会は、この手法を活用し、日本で80以上のダム流域を対象に、ダムの運用支援サービスとして降水予測を提供しています（2022年12月時点）。