2024年熱中症にまつわる夏の振り返りと「熱中症に関する意識調査」

2024.11.21

一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクトが発表した「2024年の熱中症にまつわるニュース」と「第12回『熱中症に関する意識調査』結果」をお伝えします。

今年2024年の夏は猛暑となりましたが、日本気象協会では来年の夏を含む、最長2年先までの長期予報の情報提供・コンサルティングも行っています。
天気予報をビジネスに活かすためのサービスについても紹介します。

2024年の熱中症にまつわる振り返り

今年（2024年）の6月から8月の平均気温は、1898年の統計開始以降、昨年と並んで最も高く、全国153の気象台等のうち半数以上の80地点で、平均気温が夏として歴代1位（タイ記録を含む）の高温となりました。

7月後半から全国的に猛烈な暑さとなり、7月29日に栃木県佐野市で最高気温41.0℃と今年の国内最高気温を観測しました。
年間の猛暑日(日最高気温が35℃以上)日数は、福岡県太宰府市で62日と国内の歴代最多記録を更新し、大分県日田市で57日、熊本県熊本市で51日など、過去最多となった地点が多くなりました。
猛暑日の連続日数も過去最多となった地点が多く、福岡県太宰府市は40日と国内の歴代最長記録を更新しました。

9月も厳しい残暑が続き、過去最も遅い猛暑日となった地点が多く、東京は82年ぶりに記録を更新しました。
6月から9月にかけて全国のアメダス地点で観測された猛暑日の地点数の積算は10,273地点と、2010年以降で最も多くなりました。

今年は猛烈な暑さが長期間続いたことが特徴的で、5月から9月の全国の熱中症による救急搬送者数は97,578人（昨年より6,111人増加）と、2008年の調査開始以降で最も多く、月別でみると、9月の搬送者数は11,503人と過去最多でした。

＊2024年夏と秋冬の経済活動については夏の振り返りと2024年秋後半の天候、秋冬の消費活動をご覧ください。

第12回「熱中症に関する意識調査」

「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは毎年、「熱中症に関する意識調査」を行っています。
第12回目となる今年は、ここ2年程度の暑さや実施している熱中症対策、「熱中症」「暑熱順化」「熱中症警戒アラート」「WBGT」の認知度などを調査しました。

熱中症に関する意識調査 調査概要

• 【調査対象】東京都・大阪府・福岡県・愛知県・宮城県の20歳以上の男女
• 【サンプル数】1,340名（東京都273名・大阪府266名・福岡県272名・愛知県280名・宮城県249名）
• 【調査方法】インターネットアンケート
• 【調査時期】2024年9月
• ※調査結果は、端数処理のため合計しても必ずしも100%とはならない場合があります。

＊本調査の詳細は【熱中症ゼロへ】第12回「熱中症に関する意識調査」結果をご覧ください。

今回はこの第12回「熱中症に関する意識調査」結果の中から、マーケティングにも活用可能な内容を抜粋して紹介します。

ここ2年程度の暑さについて、例年より暑く感じている人は87％以上

ここ2年程度の暑さについて、どのような変化を感じるか聞いたところ、「例年よりかなり暑い(66.1％)」「例年より少し暑い(21.5％)」と87.6％の人が例年より暑いと感じていました。
多くの人が、ここ数年の気候の変化を感じていると考えられます。

昨年よりも熱中症対策を「多く」実施している

熱中症の予防や対策として実践していることを聞いたところ、「こまめに水分を補給する(81.1％)」「エアコンや扇風機を利用する(67.5％)」が特に高い結果となりました。

ほか、昨年より実施率が高くなった項目では、「天気予報などで熱中症の危険度を把握する」が3.3％増加しており、熱中症警戒アラートの呼びかけを始め、暑さに関して、気象情報を気にするかたが昨年より多く見られました。

※本情報の無断での法人利用（プレスリリースでの引用や販促目的使用など）はご遠慮いただいております。商品PRなどでの法人利用は「熱中症ゼロへ」オフィシャルパートナーに限らせていただいております。詳しくはこちらをご覧ください。

「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは

熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。
2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開しています。
＊【熱中症ゼロへ】公式サイト

「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは、プロジェクトにご賛同いただき、商品・サービスを通じて熱中症対策を共にサポートするオフィシャルパートナー企業様を募集しています。
詳しくは【熱中症ゼロへ】オフィシャルパートナーになるにはをご覧ください。

天気予報をビジネスに活かす

2023年、2024年の夏は統計開始以降、最も暑い夏となりました。
この先の冬はラニーニャ現象の発生によって、記録的な暖冬となった昨シーズンよりも寒い冬が予想されています。

では、来年2025年の夏はどうなるでしょうか？
日本気象協会では、最長で2年先までの気象予測を提供しています。予測データの提供だけでなく、どのように活用したらよいか、業界や課題に合わせてコンサルティングも行っています。
お気軽にお問い合わせください。

＊今冬の予報は2024年冬はラニーニャ現象発生で昨年より厳しい寒さと早い春の到来 冬物商品の需要の増減に注意をご覧ください。

２年先長期気象予測

２年先長期気象予測は、製造・発注・マーケティングなどの長期的な計画への活用が可能です。
気象予測の提供から、特定の商材まで落とし込んだ2年先までの需要予測も提案いたします。
来年度の年度策定や生産総数の決定などでお役立ていただける情報となっていますので、ご興味ある方はこちらからお問い合わせください。

商品需要予測コンサルティング
（メーカー様向け / 小売事業者様向け / アパレル事業者様向け）

気象データを活用し、製造や販売計画、出荷量の判断をより合理的、効率的に行うための需要予測コンサルティングを行います。
これまでのコンサルティング実績から、業界別の専門知見もありますので、課題をお聞かせください。

また、自社で気象データを活用される場合には、Weather Data APIやビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」を活用いただけます。

Weather Data API

1kmメッシュで任意地点の高精度な気象データ（過去実況値、気象予測）を取得できる天気予報APIです。天気、気温、降水確率のほか、日本気象協会独自の人の気温の感じ方の違いを含む「体感指数API」も提供しています。
Weather Data APIは日本域のJapan版、日本国内外のGlobal版どちらもWEBからの申込が可能です。（一部データを除く）
お問い合わせ、お申込みはこちら。

ビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」

通常の天気予報より長い30日先までの天気や気温、日本気象協会独自の体感指数や、2週間先までの大雨確率、降雪確率などを確認できるビジネス向けの天気予報アプリです。
体感指数の変化から季節の変わり目を捉え、前年値との比較で需要を予測し、気象災害リスク予報で大雨や降雪の影響の把握・事前対策するなど、アプリで手軽に気象データのビジネス活用を始めることができます。

現在、法人のお客様に限り、期間限定で無償にてβ版の提供を行っています。
β版のご利用を希望される事業者の方はこちら。

今後の天気予報から、気象データの活用まで、気になることございましたらお問い合わせください。