2026年夏はどんな夏だった？気温・降水量・台風の特徴と企業が押さえたいポイントを解説

2026.10.05

2026年夏は、西日本を中心に記録的な高温と少雨となった一方、東日本太平洋側では台風や「令和8年8月千葉豪雨」などの影響で降水量がかなり多くなりました。また、夏の台風発生数は平年を大きく上回りました。

2026年夏の特徴は、単に「暑い夏」だったことではありません。高温・少雨・局地的大雨・台風の影響が、地域や時期によって異なる形で現れた点にあります。

本記事では、2026年夏の3つの特徴を整理し、企業が自社の実績や今後の計画を考える際に押さえたいポイントを解説します。

目次

2026年夏の3つの特徴

2026年夏は、暑さや雨の現れ方に地域差がみられたほか、台風の発生数にも特徴がみられました。

まずは、この夏を特徴づけた3つのポイントを確認します。

※1 月別の台風発生数平年値の夏（6月～8月）の合計値。

データで振り返る2026年夏の気温・降水量・台風

2026年夏の日本の平均気温は平年差＋1.02℃で、1898年の統計開始以降5番目に高くなりました。
全国平均では2025年の＋2.36℃より低かった一方、40℃以上を観測した延べ地点数や台風発生数は2025年を上回りました。

2026年夏の特徴は、全国平均の暑さだけでは捉えられません。主な指標を2025年や平年と比較すると、次のようになります。

※接近数は、台風の中心が国内のいずれかの気象官署等から300km以内に入った場合

2026年は、全国の夏平均気温や猛暑日の延べ地点数では2025年を下回りました。一方、40℃以上の極端な高温を観測した延べ地点数や台風発生数は2025年を上回っています。
このため、2026年夏は「2025年ほど全国的に高温ではなかったものの、地域によって極端な高温が発生し、台風も多かった夏」と言えるでしょう。

雨の傾向については、2025年は北・東日本太平洋側を中心に少雨が目立ちました。
2026年は、雨の多い地域と少ない地域が分かれ、西日本日本海側などで少雨となる一方、東日本太平洋側や沖縄・奄美では多雨となりました。

1.西日本を中心に記録的な高温、酷暑日は延べ36地点

2026年夏の平均気温は、北日本と西日本で平年差＋1.2℃となり「かなり高い」、東日本では＋0.8℃で「高い」と評価されました。特に西日本は、1946年の統計開始以降で3番目に高い夏となりました。

主な記録を整理すると、次のとおりです。

• 2026年夏の日本の平均気温は平年差＋1.02℃、1898年以降5位
• 北日本・西日本は平年差＋1.2℃、東日本は＋0.8℃
• 西日本は1946年以降3位の高温
• 40℃以上の「酷暑日」：22地点、延べ36地点で2010年以降最多
• 全国の猛暑日の延べ地点数：7,529地点
• 全国平均では2025年より高温の程度は弱かったが、局地的には極端な高温が発生

こうした高温となった主な要因は、偏西風が日本付近で平年より北を流れ、西日本付近が上空から地上まで発達した高気圧に覆われたことです。下降気流、強い日射、暖かい空気の流入が重なりました。また、西日本の高温には、地球温暖化による気温の底上げも影響したと分析されています。

＊【気象庁】2026年7月中旬～下旬の顕著な高温と今後の見通しについて

＊夏の高温に関係する太平洋高気圧の仕組みや、梅雨・台風との関係については、関連記事「太平洋高気圧とは？夏の暑さ・梅雨・台風との関係を解説」をご覧ください。

2.西日本の少雨と東日本太平洋側の多雨が併存

2026年夏は、地域による降水量の差が非常に大きかった点も特徴です。

夏全体では、東日本太平洋側の降水量が平年比133％、沖縄・奄美が148％だった一方、東日本日本海側は88％、西日本日本海側は83％でした。

特に8月は地域による降水量の差が鮮明でした。

• 北日本：降水量は平年比67％で、かなり少ない
• 東日本：降水量は平年比113％で、平年並
• 西日本：降水量は平年比42％で、かなり少ない
• 沖縄・奄美：降水量は平年比173％で、かなり多い

＊気象庁「月平均気温、月降水量、月間日照時間の地域平均平年差（比）と階級 2026年08月」

こうした地域差には、夏の間に各地域が受けた気圧配置や前線・台風の影響の違いが関係しています。
西日本を中心とした少雨は、高気圧に覆われて晴れた日が多く、低気圧や前線の影響を受けにくかったことが要因です。一方、東日本太平洋側では、梅雨前線、台風、湿った空気などの影響を受けやすく、記録的な大雨となった地域がありました。

こうした大雨を振り返る際には、雨量の絶対値だけでなく、その地域の過去最大雨量と比較して捉える見方もあります。この「既往最大比」の考え方は、雨量の「既往最大比」とは？大雨災害リスクを早めに判断するための指標と企業BCPでの活用で解説しています。

＊関連記事：施設の大雨・水害対策｜工場・倉庫・店舗で確認すべきリスクと判断ポイント

3.夏の台風発生数は17個、台風第15号は異例の進路

2026年夏の台風発生数は17個で、平年値の11.0個を大きく上回り、1951年の統計開始以降で3位タイとなりました。

台風の発生が多かった主な要因として、7～8月に「偏東風波動」の活動が活発だったことが挙げられます。偏東風波動とは、熱帯の東風の中を東から西へ進む、波のような大気の乱れで、台風発生のきっかけになることがあります。また、8月前半には、日本の南海上に形成された大規模な低気圧「モンスーンジャイア」の周辺で発生した台風もありました。

偏東風波動はエルニーニョ現象が発生している夏に活発になる傾向があることから、2026年夏の台風発生数の多さには、顕著なエルニーニョ現象が影響した可能性があります。

発生数が多かっただけでなく、2026年夏は台風の進路にも特徴がみられました。中でも台風第15号は、日本の東の海上から茨城県に上陸し、その後、本州を西へ進むという、過去にあまり例のない経路を取りました。

この異例の進路には、日本の南海上に形成された、広い範囲に及ぶ大きな低気圧の渦「モンスーンジャイア」と、日本の東海上の勢力の強い高気圧が影響しました。台風第15号は、この低気圧と高気圧の間の風の流れに沿って西へ進み、さらに上空に南下してきた寒冷渦の影響も受けたと分析されています。

＊関連記事

• 2026年の台風傾向予想｜9月・10月の発生・接近傾向【7月30日時点】
• 台風は物流にどう影響する？運行判断・配送遅延・輸送ルート別リスクを解説
• 台風進路を複数シナリオで見るメリットとは？「シナリオ型台風予測情報」の企業活用法

企業が2026年夏を振り返る際に押さえたい3つのポイント

2026年夏の実績を次年度以降の参考にする場合は、売上や需要、生産、在庫、設備負荷などの変化と、自社の事業に影響した地域・時期の気象条件を対応させて振り返ることが重要です。

例えば、少雨や多照となった地域では、農業や水資源、食品調達、太陽光発電量などへの影響を確認し、また、局地的な大雨が発生した地域では、物流や屋外作業、店舗・施設運営などへの影響を確認するなど、自社の事業と実際の気象状況を照らし合わせて振り返ることができます。

ただし、気象データだけで具体的な発注量や生産量、運用基準を決められるわけではありません。
気象データは、自社の実績や市場動向などと組み合わせ、計画を検討するための一つの材料として利用します。

2026年夏の気象条件と事業実績の関係を振り返ることは、今後の計画を検討する際の参考になります。
ただし、実際の計画や業務対応では、判断する時期に応じて利用する気象情報を見直していく必要があります。

2026年夏の振り返りを、今後の気象情報活用につなげる

2026年夏は、季節全体では高温傾向だった一方、実際の暑さや雨の現れ方には地域や時期による差がありました。
また、台風第15号は過去にあまり例のない進路を取り、局地的な大雨も発生しました。

こうしたことから、企業が気象情報を計画や業務に活用する場合は、早い段階では長期的な傾向を確認し、実施時期が近づくにつれて、対象地域や期間を絞った予測へ更新していくことが重要です。

2026年の実績をそのまま次年度計画の前提にせず、前年実績と将来の気象予測を組み合わせて検討する方法については、2年先長期気象予測を事業計画にどう使う？翌年度・翌々年度の意思決定への活用法で詳しく解説しています。

月別・エリア別の予測や、自社データと組み合わせた分析については、2年先長期気象予測のサービス詳細をご覧ください。

予測期間によって確認できる内容や利用場面は異なります。気象データはどう使い分ける？短期・中期・長期・超長期予測の違いとビジネス活用で、期間ごとの特徴を詳しく解説しています。

まとめ｜2026年夏は地域や時期による差が大きい夏だった

• 2026年夏は、西日本を中心とした高温と少雨、東日本太平洋側の多雨、平年を上回る台風発生が特徴だった
• 企業においては、全国平均だけでなく、自社の拠点や事業に影響した地域・時期ごとに振り返る必要がある
• 2026年の実績をそのまま次年度計画の前提とせず、平年・複数年の実績や将来の気象予測と組み合わせて今後の計画に活かすことが重要となる

2026年夏は、全国的に一様な天候となったのではなく、高温、少雨、大雨、台風の影響が地域や時期によって異なる形で現れました。

企業が2026年夏を振り返る際は、全国平均だけでなく、自社の拠点や商圏に対応する気象データと事業実績を確認することが重要です。また、2026年固有の気象条件をそのまま次年度の前提にせず、長期的な見通しや最新の予測を組み合わせて検討する必要があります。

FAQ｜よくある質問