職場の熱中症対策は暑さ指数（WBGT）でどう判断する？現場確認・アラート・データ連携の使い分け

2026.06.15

職場の熱中症対策では、気温だけでなく暑さ指数（WBGT）を確認し、作業時間・休憩・作業中止・巡回・情報共有の判断に活用することが重要です。
WBGTは、気温・湿度・日射や輻射熱などを考慮した暑熱環境の指標です。

2025年6月1日からは、職場における熱中症対策を強化するため、労働安全衛生規則が改正され、熱中症の重篤化を防止するための体制整備、手順作成、関係者への周知が求められるようになりました。
こうした対策を現場で機能させるには、暑熱リスクを感覚だけでなくWBGTなどの指標で把握し、作業判断に落とし込むことが必要となります。建設、物流、製造、施設管理、屋外作業などでは、拠点や時間帯によって暑熱リスクが異なります。

本記事では、WBGTを業務判断に活用するポイントと、現場確認・API連携・拠点別管理の使い分けを解説します。

目次

職場の熱中症対策で重要なのは「予防策」と「判断基準」の組合せ

職場の熱中症対策では、まず“WBGT計（JIS準拠の熱中症計）で現場の暑さ指数（WBGT）を確認すること”が大切です。そして、得られた暑さ指数（WBGT）に応じて、水分補給、休憩場所の確保、空調服の活用、声かけなどの予防策を重点的に立てることが重要です。

＊参考：【厚生労働省】職場に求める熱中症対策チェックリスト

2025年6月1日からは、職場における熱中症対策を強化するため、改正労働安全衛生規則が施行されました。対象は、WBGT28℃以上または気温31℃以上の作業場で、継続して1時間以上または1日あたり4時間を超えて行われることが見込まれる作業です。
特にWBGT28℃以上または気温31℃以上の作業環境が見込まれる場合は、その規模や人数を問わずに熱中症の重篤化を防止するため、事業者には「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が求められます。

＊2025年6月1日から職場での熱中症対策が義務化 必要な対策と暑さ指数(WBGT)の活用

体制整備や手順作成、関係者への周知を実際の作業現場や拠点で機能させるには、暑熱リスクが高まるタイミングで、どのような業務判断を行うかをあらかじめ決めておくことが重要です。
たとえば、「いつ作業を続けるか」「いつ休憩を増やすか」「いつ作業を中止・変更するか」という判断が必要になります。
暑熱リスクを感覚だけで判断するのではなく、暑さ指数（WBGT）などの実測値および予測値等でリスクをあらかじめ把握し、現場の判断基準に落とし込む必要があるでしょう。

特に複数拠点・複数現場を持つ企業では、各地域の気温情報だけでは判断しにくい場合があります。拠点や作業場所ごとの暑さ指数（WBGT）などの実測値および予測値等により暑熱リスクを確認し、実際の業務判断に活かすことが求められます。

職場で発生しやすい判断の例

実際の業務では、次のような判断が必要になります。

• 作業開始・継続・中止の判断
• 休憩時間や休憩頻度の見直し
• 屋外作業の時間変更
• 巡回・声かけ・体調確認の強化
• 拠点ごとの注意喚起
• 体調不良者が出た場合の報告・対応手順

このような判断を行うには、「暑そうだから注意する」だけでなく、暑熱リスクを把握するための指標を確認し、業務上の対応に結びつけることが重要です。

WBGTとは？気温だけでは熱中症リスクを判断しにくい理由

WBGT（Wet Bulb Globe Temperature／湿球黒球温度）とは、気温、湿度、日射・放射、風などを考慮して、暑さによる身体への負担を評価する指標です。天気予報などで出てくる「暑さ指数」は気象情報から得られたWBGT値に相当する指標で、WBGTと同様に活用できます。

同じ気温であっても、日射が強い場所、湿度が高い場所、風が弱い場所では、体に熱がこもりやすく、熱中症リスクが高まりやすくなります。
そのため、職場の熱中症対策では、気温だけでなくWBGTを確認することが重要です。加えて、業務で活用する際には、「現在の暑熱環境を確認するWBGT」と「今後の暑熱リスクを見通すWBGT」を使い分けることもポイントになります。

＊熱中症の原因・なりやすい環境や暑さ指数（WBGT）について知ろう | 熱中症ゼロへ – 日本気象協会推進

WBGTは黒球温度・湿球温度・乾球温度をもとに算出される

WBGTは黒球温度・湿球温度・乾球温度をもとに算出されます。

• 直射日光のある場合（WBGT=0.7×湿球温度＋0.2×黒球温度＋0.1×乾球温度）
• 直射日光のない場合（WBGT=0.7×湿球温度＋0.3×黒球温度）

黒球温度は日射や照り返しや高温の機器の輻射熱などの影響を反映するため、湿球温度は汗の蒸発による熱の逃げやすさを評価するため、気温は一般的な空気の温度を反映するために、それぞれ採用されています。

気温が同じでも、湿度が高い、日射が強い、風が弱い環境では体に熱がこもりやすくなるため、職場の熱中症対策では気温だけでなく暑さ指数（WBGT）を確認することが大切です。

WBGTの実測値・実況推定値・予測値の使い分け

• 暑さ指数（WBGT）には実測値の他、実況値（実況推定値）や予測値がある
• 職場では「現在の確認」と「事前の計画」で暑さ指数（WBGT）を使い分ける

暑さ指数（WBGT）は実測値を基本としつつ、環境省などで公開されている実況値や実況推定値、予測値があります。
実際に業務で活用する際には、「現在の値を把握する」他に、「今後の暑熱リスクを見通す」必要もあり、その目的に応じて確認すべき暑さ指数（WBGT）の情報が異なります。

現在の値でも、気象観測値から推定される実況値（実況推定値）と、実際の労働環境で観測する実測値では異なる値となることがあります。
業務での暑さ指数（WBGT）の活用時は目的に合わせて、実測値・実況値（実況推定値）・予測値を使い分けると良いでしょう。

判断の目安となる数値

職場の熱中症対策義務化の対象となるのは、暑さ指数（WBGT）28℃以上または気温31℃以上の作業場で、継続して1時間以上または1日あたり4時間を超えて行われることが見込まれる作業です。
そのため、暑さ指数（WBGT）28℃以上または気温31℃以上の暑熱環境が重要な目安となります。
ただし、数値だけで一律に判断するのではなく、作業内容、作業時間、作業場所、従業員の状態と組み合わせて対応を検討することが必要です。

作業強度によって、熱中症対策の目安となる暑さ指数（WBGT）は異なります。暑熱順化の有無によっても基準値が変わるため、暑さ指数（WBGT）の数値だけでなく、作業内容や作業者の状態をあわせて確認することが重要です。

＊参考：【「熱中症ゼロへ」プロジェクト】暑熱順化

2025年6月1日施行の改正労働安全衛生規則で求められる対応の詳細については、関連記事「2025年6月1日から職場での熱中症対策が義務化 必要な対策と暑さ指数(WBGT)の活用」もご覧ください。

企業がWBGTを確認すべき判断シーンと業種別の活用例

職場の熱中症リスクは、業種や作業時間帯によって傾向が異なります。
WBGTは、確認して終わりではなく、作業時間・休憩・作業中止・巡回・注意喚起などの判断に使うことが大切です。
作業開始前、作業中、高温時間帯、翌日以降の見通しなど、確認すべきタイミングを整理しておくことで、現場での対応につなげやすくなります。

また、建設、物流、製造、施設管理、小売・飲食などでは、業務内容や場所によって暑さ指数（WBGT）の使い方が異なります。自社の業務ではどの場面で暑さ指数（WBGT）を確認すべきかを整理しておくことが大切です。

業種別、2021年～2025年における労働災害と認められた熱中症の発生状況（厚生労働省より）

※【厚生労働省】2025 年（令和７年）職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）より抜粋

業種別には、死傷者数全体は「製造業」「建設業」「運送業」の順に多く、死亡者数に絞ると「建設業」「警備業」「製造業」と、屋外や暑熱環境に勤務する人のリスクが大きいことが示されます。また、農業は個人事業主が多いため、業種別の死傷者数全体は表れにくい特徴がありますが死亡者数の割合が多く、屋外や暑熱環境に勤務する人のリスクが大きい職種として表れています。

WBGTを確認すべき主なタイミング

職場の熱中症対策では、暑さ指数（WBGT）を「当日の確認」だけでなく、「作業中の判断」や「翌日以降の計画」にも活用できます。
下記の表では、暑さ指数（WBGT）を確認すべき主なタイミングと、業務判断での使いどころを整理します。

業種別に見るWBGTの活用例

建設、物流、製造、施設管理、小売・飲食などでは、業務内容や作業場所によって暑さ指数（WBGT）を活用する判断シーンが異なります。
下記の表では、業種・業務ごとに想定される判断の例と、暑さ指数（WBGT）の活用例を整理します。

農業などの屋外作業では、圃場やハウス、作業小屋など、作業場所によって暑熱リスクが大きく変わります。農園でのWBGT観測をもとに、屋外作業の事前計画や暑熱リスク管理については、関連記事「屋外作業の熱中症対策は『当日対応』から『事前計画』へ｜農園のWBGT観測から考える暑熱リスク管理」をご覧ください。

WBGTを業務判断に使うには「誰が確認し、どう共有するか」まで決めておく

WBGTは、数値を確認するだけでは現場対応につながりにくい場合があります。
安全衛生担当、現場責任者、拠点管理者、システム担当者など、確認・共有・判断の役割を決めておくことが重要です。

たとえば、現場責任者が当日の暑さ指数（WBGT）を確認して休憩計画を見直す場合と、本部が複数拠点の暑熱リスクを確認して注意喚起を出す場合では、必要な情報の形が異なります。
拠点や業務に応じて、現場確認、API連携、定期配信、拠点別管理などを使い分けることが必要です。

WBGT情報はどう使い分ける？現場確認・API連携・拠点別管理の考え方

暑さ指数（WBGT）の活用方法は、「誰が、どこで、どのように使うか」によって異なります。
現場担当者が日々確認する場合、自社システムに組み込む場合、CSVやPDFなどで定期的に受け取る場合、複数拠点で管理する場合では、適したサービスも異なります。

現場でWBGTを確認したい場合｜ビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」のWBGT（実況推定値・予測値）

現場担当者が暑熱リスクを事前に確認したい場合は、スマートフォンなどで確認しやすいアプリの活用が有効です。
作業前や作業中に暑さ指数（WBGT）を確認することで、休憩、巡回、作業時間、人員配置の目安として活用できます。

建設現場、施設管理、屋外作業、物流現場などでは、当日の安全確認だけでなく、数日～数週間先の暑熱リスクを把握しておくことも重要です。
biz tenkiで提供するWBGTは1㎞メッシュの地点粒度で30日先まで確認することができ、当日の確認に加えて、工程や人員配置を検討するための事前計画にも活用できます。

biz tenkiで提供する30日先までのWBGTの詳細は、関連記事「熱中症対策は「当日対応」から「事前計画」へ 30日先WBGTで変わる業務計画と意思決定のポイント」をご覧ください。

1kmメッシュWBGTを業務に活用する方法

WBGTを自社システムに組み込みたい場合｜Weather Data APIのWBGT（実況推定値・予測値）

WBGTを社内ダッシュボード、作業管理システム、従業員向けアプリ、PUSH通知などに連携したい場合は、Weather Data APIの活用が向いています。
APIでデータを取得できるため、情報システム部門、DX部門、安全衛生管理システムを運用する部門などで活用しやすいサービスです。

Weather Data APIでは、1kmメッシュの暑さ指数（WBGT）を取得できます。
実況値を使えば現在の暑熱リスクの把握に、予測値を使えば数時間先・数日先の作業計画、休憩計画、人員配置、注意喚起に活用できます。

また、一般向けに公開されている暑さ指数（WBGT）と比べ、Weather Data APIのWBGTは、より細かい空間粒度・時間粒度で情報を取得でき、Web APIのため業務システムへ組み込みたい場合にも適しています。

取得したWBGTを自社データや業務データと組み合わせることで、リスクが高まった際のアラート自動配信、作業管理画面への表示、拠点別ダッシュボードなどに活用できます。

WBGT情報を定期配信で受け取りたい場合｜気象データ配信（実況推定値・予測値）

WBGTや熱中症関連情報を、CSV・PDF・メール・FTPなどで受け取りたい場合は、気象データ配信も選択肢になります。
ファイルやメールなど、社内の運用に合わせた形式で受け取れるため、API連携ほどのシステム実装を前提とせず、社内共有資料、拠点別レポート、業務計画資料などに活用しやすいサービスです。

たとえば、安全衛生担当が拠点別の暑熱リスクを社内に共有したい場合や、総務・業務計画部門が作業計画や人員配置の参考情報として使いたい場合に活用できます。

1kmメッシュWBGTの特徴｜空間粒度・時間粒度の比較

日本気象協会のWBGT（暑さ指数）は、空間粒度は1kmメッシュ、時間粒度は72時間先まで1時間ごと、7日先まで1日ごと（日最高値）となっています。データ取得方法は、JSON形式のWeb API（Weather Data API）もしくは、FTP・メール配信となります。

日本気象協会の1kmメッシュのWBGT（暑さ指数）と環境省「熱中症予防情報サイト」の暑さ指数の比較

Weather Data APIで取得できる1kmメッシュの暑さ指数（WBGT）と、環境省「熱中症予防情報サイト」で確認できる暑さ指数の主な違いを整理すると、次のようになります。

	【日本気象協会】 1kmメッシュ暑さ指数（WBGT）	【環境省】 熱中症予防情報サイト
空間粒度	全国1kmメッシュ	気象庁アメダス地点 （全国約840地点）
時間粒度	72時間先まで1時間ごと 7日先まで日最高値	翌々日（2日先）の24時まで3時間ごと
予報イメージ
	WBGT凡例 ■21℃未満 / ■21～25℃ / ■25～28℃ / ■28～31℃ / ■31～33℃ / ■33℃以上

複数拠点の気象リスクを管理したい場合｜事業者様向け 気象リスク対策情報（実況推定値・予測値）

工場、物流拠点、建設現場、施設など、複数拠点を管理する企業では、拠点ごとの暑熱リスクを把握することが重要です。
同じ企業内でも、拠点の場所によって気象リスクは異なり、作業内容によって暑熱リスクは変化するため、必要な対応も異なります。
事業者様向け 気象リスク対策情報では、拠点ごとの暑さや雨、強風などの気象リスクを確認できるWebサービスで、運営判断や事業継続判断に活用できます。
複数拠点の暑熱リスクや気象リスクをまとめて管理したい場合は、事業者様向け 気象リスク対策情報が有効です。

その他のサービス

現場の環境の熱中症リスクを把握・確認したい場合｜黒球付熱中症計（実測値）

日本気象協会が監修する黒球付熱中症計は、黒球温度、気温、湿度などをもとにWBGTを確認できる機器で、現場の暑さを数値で把握する手段の一つです。
事前の気象予測と現場での実測を組み合わせることで、作業計画の見直しと当日の安全管理の両面から熱中症対策を進めやすくなります。

＊黒球付熱中症計の詳細：日本気象協会監修 黒球付熱中症計｜株式会社ヒロモリ

熱中症対策の啓発・情報発信に取り組みたい場合｜「熱中症ゼロへ」プロジェクト

「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、日本気象協会が推進しています。
企業の商品・サービスを通じて熱中症対策の啓発や支援を希望される場合は、「熱中症ゼロへ」プロジェクトオフィシャルパートナーとしての参画をご検討ください。オフィシャルパートナーは、公式ロゴの販促活動での活用、啓発活動との連携、対象商品・サービスの公式アイテム認定などが可能となります。

＊オフィシャルパートナーの詳細：「熱中症ゼロへ」プロジェクト オフィシャルパートナーになるには

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2026年夏の暑さや、最高気温40℃以上の「酷暑日」に関する見通しについては、以下の記事でも詳しく解説しています。

• 2026年夏は暑い？猛暑予想といつから暑くなるかを解説
• 【2026年夏予報】40℃以上の「酷暑日」は何地点？企業が押さえるべき判断ポイント
• 【2026年夏】「酷暑日」が気象庁の予報用語に 最高気温40℃以上で企業が行うべき判断とは
• 地域ごとの暑さリスクの個別分析・開発も可能です。
  日本気象協会、東京都と連携して「東京暑さマップ」を公開～東京都内の暑さ指数を1kmメッシュでWeb表示～

まとめ｜職場の熱中症対策は、WBGTを業務判断に使える形にすることが重要

職場の熱中症対策では、WBGTを確認し、作業時間、休憩、作業中止、巡回、情報共有の判断基準に落とし込むことが重要です。

• WBGTは、気温・湿度・日射・放射などを考慮した暑熱環境の指標です。
• WBGT値28℃以上または気温31℃以上の暑熱環境では、作業内容や作業時間、作業場所、従業員の状態に応じた対策が必要です。
• 現場でリスクを確認する場合は黒球付熱中症計、事前確認する場合はbiz tenki、システム連携にはWeather Data API、用途に応じた形式で受け取りたい場合は気象データ配信、複数拠点管理には事業者様向け 気象リスク対策情報を活用できます。

企業はWBGTを「見る」だけで終わらせず、作業判断、情報共有、システム連携、拠点管理に活用することで、職場の熱中症対策をより実効性のあるものにできます。

FAQ｜よくある質問