【2026年夏の天気予報】今年は猛暑？気温は平年より高い？

2026.03.05

気象庁による2026年夏（6〜8月）の暖候期予報では、全国的に気温が平年より高い「高温傾向」 が見込まれています。
太平洋高気圧の本州付近への張り出しが強く、今年の夏も猛暑が続くおそれがあります。

この記事では、2026年夏（6〜8月）の予報と、想定される猛暑が生活や産業に与える影響について解説します。

本記事のポイント

• 2026年夏（6〜8月）は全国的に平年より気温が高い見込み
• 特に梅雨明け後は猛暑日が増える可能性
• 降水量はおおむね平年並だが、梅雨時期は局地的な大雨に注意
• 熱中症リスクや電力需要の増加が懸念

目次

【結論】2026年夏は暑くなる？

2026年6〜8月にかけての暖候期予報では、日本列島の広い範囲で平年より気温が高い傾向が予想されています。
太平洋高気圧の本州付近への張り出しが強く、梅雨明けが早めで、全国的に高温傾向となる見込みです。

春から高温傾向が続く見込み

2026年の 3〜5月の3か月予報でも、全国的に気温は平年並みか平年より高い見込みです。
上空の偏西風は日本付近から日本の東海上中心に平年より北を流れるため、全国的に暖かい空気に覆われやすいでしょう。

3月は寒の戻りも予想されますが、4月以降は気温上昇が加速し、初夏を思わせる暖かさが早くから訪れそうです。

例年ですと大型連休のころから熱中症になる方が増え始めますが、今年は例年よりも早い段階で、熱中症対策が必要になる可能性があります。

2026年夏（6〜8月）は全国的に平年より気温が高い見込み

暖候期予報によると、2026年6〜8月は太平洋高気圧の本州付近への張り出しが強まることから、全国的に平均気温が平年より高い傾向が続く見込みです。

特に梅雨明け以降は、太平洋高気圧が日本付近に張り出しやすく、上空も暖かい空気に覆われる見込みで、全国で猛暑日が増加する可能性があります。

特に近年の夏は全国的に顕著な高温で推移しており、熱中症などのリスクが高まっています。
2026年夏も地球の大気全体の気温が高い状態が続いていることや、日本近海の海面水温が高い状態であることから、近年に匹敵する顕著な高温となる可能性があります。

また、夏の後半は太平洋高気圧がやや弱まる時期がある予想で、台風が接近しやすくなるかもしれません。

記録的猛暑となる可能性は？

現時点では「高温となる可能性が高い」と示唆されていますが、長期予報は確率的な見通しであり、必ず記録的な猛暑になると断定するものではありません。

ただし、2026年も地球規模で気温の高い状態が続いていることに加え、日本近海で海面水温が高い状態が続いていることから、大気の流れ（偏西風の位置や蛇行）や太平洋高気圧・上層の高気圧（チベット高気圧）の張り出しなど、複数の条件が重なった場合には、近年に匹敵する厳しい暑さとなる可能性もあります。

2026年夏の気温予報｜今年は猛暑になる？

地域別の気温傾向

2026年夏（6〜8月）は、全国的に平年より気温が高い見込みです。

特に西日本や東日本では梅雨明け後に猛暑日が続く可能性があり、北日本でも平年より高温となる可能性があります。沖縄・奄美では蒸し暑く、台風や湿った空気の影響を受けやすい夏となりそうです。

各地域ともに、熱中症のリスク増大や電力需給への影響、農作物・観光業などへの影響に備える必要があります。

3か月平均で見た高温傾向の特徴

2026年夏（6〜8月）の3か月平均気温を見ると、全国的に高温傾向となる見込みです。

これは、地球の大気全体の気温が高いことに加えて、偏西風が日本付近で平年より北を流れ、太平洋高気圧の本州付近への張り出しが強まると予想されるためです。

近年の夏との位置づけ

近年の日本の夏は、記録的な高温傾向が続いています。
特に2023〜2025年にかけては全国の夏（6〜8月）の平均気温が顕著に高く、2025年の夏は平年を2.36℃上回り、統計開始（1898年）以降で最も高い値となりました。

背景には、地球温暖化による長期的な気温上昇に加え、太平洋高気圧の張り出しや上空の偏西風（ジェット気流）の位置など、大規模な大気循環の影響が重なったことが考えられます。
2026年夏も、最新の季節予報では高温となる可能性が示されており、近年に匹敵する暑さとなる場合、猛暑日となる日が増える可能性があります。

2026年夏の天気予報の根拠（エルニーニョ・地球温暖化影響）

ラニーニャ現象傾向からエルニーニョ現象へ

2026年夏にかけては、太平洋熱帯域の海面水温の分布が、ラニーニャ現象傾向からエルニーニョ現象側へと推移していく予想です。

エルニーニョ現象と言えば、日本の夏は不順な天候となるイメージがありますが、すぐにエルニーニョ現象の影響が現れるわけではありません。

アジア域では、2026年夏まではラニーニャ現象傾向の影響が残り、フィリピンの東方海上で積乱雲の発生が活発となる予想です。
これに伴い、太平洋高気圧が日本付近に張り出しやすく、気温が高くなりやすい状況が予想されています。

地球温暖化の影響

近年、日本の夏は記録的な高温が続いています。
これは一時的な気象変動だけでなく、地球温暖化による気温の底上げ（ベースラインの上昇）が背景にあると考えられています。

2026年夏も、偏西風の蛇行や、太平洋高気圧・上層の高気圧（チベット高気圧）の張り出しなど、複数の条件が重なった場合には、近年に匹敵する顕著な猛暑となる可能性があります。

2026年夏の降水量の見通し

夏（6〜8月）の降水量はほぼ平年並

2026年夏（6〜8月）の暖候期予報では、全国的な降水量はおおむね平年並となる見込みです。

ただし、梅雨末期や、2026年の晩夏から秋にかけては台風の接近などで降水量が増える可能性があります。

梅雨期の降水量傾向

6〜7月の梅雨期についても、北日本・東日本・西日本ともに、降水量はほぼ平年並となる見込みです。

ただし、長く広い範囲で降り続く雨よりも、局地的に強まる雨が多くなり、降水量の多い地域と少ない地域とで、地域差が大きくなる可能性があります。

2026年夏の暑さが生活に与える影響と備え

今年の夏に注意すべき点

2026年夏は、全国的に平年より気温が高い見込みです。
高温傾向が続けば、熱中症リスクの増加が懸念されます。

そこで重要になるのが暑熱順化（しょねつじゅんか）です。暑熱順化とは体が暑さになれることです。
暑熱順化ができていないと、体の熱をうまく外に逃がすことができず、熱中症になる危険性が高まります。熱中症の予防・対策として、日常的に軽い運動や入浴で汗をかく習慣をつけ、体を暑さに慣らしておくこと（暑熱順化）が推奨されています

＊【熱中症ゼロへ】暑熱順化

企業や自治体でも、WBGT（暑さ指数）を活用したリスク管理や、屋外作業時間の見直しなど、早めの暑さ対策が求められます。
また、こうした高温傾向はビジネス面にも影響を及ぼす可能性があります。

気温の推移によって需要の立ち上がり時期や販売ピークが変わるため、在庫配分や販促時期の前倒し判断が重要になりそうです。

電気代への影響は？

気温が平年より高くなると、冷房需要の増加は避けられません。
特に猛暑日が増えると、エアコンの稼働時間が長くなり、家庭・企業ともに電力消費量が増える可能性があります。

日本気象協会では、エネルギー事業者様向けに特化した高精度な気象推定・予測情報を提供する「ENeAPI（エネエーピーアイ）」を提供しています。

農作物・野菜価格への影響

高温は農作物の生育にも大きな影響を及ぼします。

特に葉物野菜は高温に弱く、猛暑が続くと生育不良や品質低下が起こりやすくなります。
その結果、出荷量が減少し、市場価格が上昇する傾向があります。小売・食品メーカー・外食産業にとっては、仕入れコストや販売戦略に直結する重要なポイントです。

日本気象協会のビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」では、コンテンツのひとつとして「野菜の相場予測」を提供しています。
猛暑リスクが高い年こそ、天候変動を見据えた調達計画や価格戦略の見直しが重要になりそうです。

＊ビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」に新機能『野菜の相場予測』を追加

まとめ

2026年の夏（6〜8月）は、気象庁の暖候期予報によると、全国的に平年より気温が高い見込みです。
春から高温傾向が続き、梅雨明け後は太平洋高気圧の張り出しが強まりやすいことから、各地で厳しい暑さとなる可能性があります。

近年の記録的猛暑の流れを踏まえても、今年も高温リスクを前提とした備えが重要になりそうです。

一方で、降水量は全国的にほぼ平年並の見通しです。
ただし、「平年並」といっても、前線や台風の影響を受ける時期にはまとまった雨となる可能性があり、晩夏から秋にかけては雨量が増える局面も想定されます。降水量そのものだけでなく、「降り方」にも注意が必要です。

今回の高温予想の背景には、

• 太平洋高気圧が日本付近に張り出しやすいこと
• 偏西風の位置が北寄りになりやすいこと
• エルニーニョ／ラニーニャなど海洋の状態を含む大気循環の影響
• 地球温暖化による気温の底上げ

といった複数の要因が挙げられます。
単一の現象ではなく、大気と海洋の複合的な影響によって、全国的な高温傾向が示されています。

猛暑は、熱中症リスクの増加、電力需要の高まり、農作物の生育や価格変動、夏商材の需要変化など、生活やビジネスに幅広い影響を及ぼします。
2026年夏は「暑くなる可能性が高い」という前提で、早めの暑さ対策や需要・供給計画の見直しを進めることが重要です。

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