【2026-2027年冬の天気予報】暖冬でも寒波・大雪に注意

2026.09.30

日本気象協会の予報では、2026年11月は全国的に気温が平年より高く、冬の訪れは遅くなる見込みです。2026年12月から2027年2月にかけても、平均すると全国的に暖冬傾向となるでしょう。

ただし、暖冬でも一時的に強い寒気が流れ込み、急に冷え込むことがあります。
また、冬型の気圧配置が続きにくい一方で、南岸低気圧が通過しやすく、普段は雪の少ない太平洋側でも降雪や大雪に注意が必要です。

本記事では、2026年11月から2027年2月までの天気予報と、製造・小売、アパレル、物流、エネルギーなどの企業活動への影響を解説します。

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目次

2026-2027年冬の天気予報｜11月は高温、12月～2月は暖冬傾向

今冬（2026年12月～2027年2月）の予報のポイントは、下図となります。

2026年11月から2027年2月までの天気の見通しは、次のとおりです。

11月は秋の暖かさが続き、冬商材の立ち上がりは遅れる可能性

11月は全国的に平年より気温が高い見込みです。
秋の暖かさが続くことで、コートや防寒用品、鍋商材などの冬商材は、本格的な需要の立ち上がりが遅れる可能性があります。

冷たく乾燥した木枯らしは吹きにくいものの、前線が停滞して曇りや雨の日が続いたり、短期間で気温が下がったりすることもあります。
そのため、需要の立ち上がり時期は、月平均の気温傾向だけでなく、日々の気温予報も踏まえて判断することが重要になります。

12月～1月は暖冬傾向でも、太平洋側の雪に注意

12月から1月は、平均すると全国的に気温が平年より高く、本格的な冬の到来は遅れる見込みです。

冬型の気圧配置が続きにくく、日本海側の降雪量は平年より少なくなるでしょう。
一方で、南岸低気圧が通過しやすく、普段は雪の少ない太平洋側でも降雪に注意が必要です。

また、南岸低気圧の通過後には、一時的に強い寒気が南下し、日本海側で局地的な大雪となる可能性もあります。
暖冬傾向であっても、短期間の急な冷え込みにより、防寒用品や暖房の需要が急増することが考えられます。

2月は春の訪れが早い一方、寒暖の変動が大きい

2月も平均気温は平年より高い見込みで、春の訪れは早まりやすいでしょう。
ただし、冬の終わりほど寒暖の変動が大きくなり、強い寒気が南下する可能性もあります。

冬の後半は、暖かい日と厳しい寒さの日の差が大きくなりやすいため、春物への切り替え時期や冬物在庫の管理では、短期的な気温変化にも注意が必要です。

日本海側は少雪傾向、太平洋側は降水量が多い見込み

2026-2027年冬は、冬型の気圧配置が続きにくいため、日本海側の降雪量は平年より少なくなる見込みです。

一方、南岸低気圧が通過しやすく、太平洋側を中心に降水量が平年より多くなるでしょう。
低気圧が通過する際の気温や進路によっては、普段は雪の少ない地域でも大雪となるおそれがあります。

長期予報は、特定の日に大雪が発生することを示すものではありません。
積雪や交通への影響が想定される際は、1か月予報、2週間気温予報、短期の雪予報などで最新情報を確認するようにしてください。

暖冬でも寒波や大雪はある？冬予報を見る際の注意点

「暖冬」とは、冬の3か月間を平均した気温が平年より高い状態を表します。冬の間、常に暖かい日が続くことを意味するものではありません。

2026-2027年冬も、平均すると暖冬傾向ですが、南岸低気圧の通過後などに強い寒気が流れ込み、短期間で急に冷え込む可能性があります。
日本海側では、冬全体の降雪量が少なくても、寒気が強まったタイミングに局地的な大雪となることもあるでしょう。

また、太平洋側では、南岸低気圧の通過時に上空や地上付近の気温が低いと、雨ではなく雪となる可能性があります。
このため、冬全体の平均気温や降雪量だけでなく、寒気や低気圧に関する最新の予報を確認することが大切になります。

2026-2027年冬が暖冬傾向となる理由

日本の天候は、太平洋熱帯域やインド洋の海面水温の変動など、海洋と大気の相互作用による影響を受けます。

エルニーニョ現象の影響

現在、太平洋熱帯域では、東部で海面水温が高く、西部で低い状態となるエルニーニョ現象が発生しているとみられ、冬にかけて続く見通しです。

エルニーニョ現象とは、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が1年程度続く現象です。
エルニーニョ現象が発生した冬は、日本では暖冬になりやすい傾向があります。

12月から2月は、エルニーニョ現象の影響により、日本付近には高気圧の縁に沿って暖かく湿った空気が流れ込みやすく、全国的に暖冬傾向となる予想です。
一方で、南岸低気圧が通過しやすく、太平洋側を中心に雨や雪の影響を受ける可能性があります。

正のインド洋ダイポールモード現象などの影響

2026年秋にかけては、インド洋西部の海面水温が高くなる「正のインド洋ダイポールモード現象」が発達すると予想されています。

正のインド洋ダイポールモード現象とは、インド洋の西側で海面水温が高く、東側で低くなる現象です。大気の流れを通じて、日本付近の偏西風や季節の進み方に影響することがあります。

10月から11月は、正のインド洋ダイポールモード現象などの影響により、日本付近は暖かい空気に覆われやすく、寒気が南下しにくい見込みです。

ただし、日本の冬の天候は一つの現象だけで決まるものではありません。
長期予報は長期的な天候傾向を示すものであり、数週間単位の顕著な高温・低温や長雨などの見通しは、今後の大気の状況によって変わる可能性があります。予報を活用する際には、1か月予報などの最新情報をあわせてご確認ください。

2026-2027年冬の天候が企業活動に与える影響

暖冬傾向の場合、冬商材や暖房需要が季節全体では平年より抑えられる可能性があります。
一方、一時的な寒波や降雪により、需要や輸送への影響が短期間で大きくなることも考えられます。

企業では、冬全体の傾向を計画の前提としながら、短期的な気温や降雪の変化に合わせて、生産、発注、在庫、販促、輸送などを調整することが重要です。

製造・小売業｜冬商材の立ち上がり遅れと急な需要変化への対応

11月の高温傾向が続いた場合、冬商材の需要は後ろ倒しとなる可能性があります。ただし、短期間の寒波で気温が急低下すると、防寒用品や温かい飲食物などの需要が急に高まることも考えられます。

このため、生産や発注、売場展開は、月平均の気温傾向だけで固定せず、短期予報を確認しながら段階的に調整することが重要です。

アパレル業｜冬物の投入時期と在庫配分を気温変化に合わせる

11月の高温傾向により、コートや厚手のニットなど、冬物衣料の本格需要は遅れる見込みです。冬物商品を早期に一律展開するのではなく、地域ごとの気温変化や寒波の見通しを踏まえ、店頭・ECでの訴求時期を調整することが考えられます。

また、冬の後半は寒暖の変動が大きくなりやすいため、冬物の在庫管理と春物への切り替えは、短期的な気温変化も踏まえて行う必要があるでしょう。
詳しくは 「2026年秋冬予報｜アパレル需要はどう変わる？」をご覧ください。

物流業｜南岸低気圧や寒波による輸送影響に備える

太平洋側では、南岸低気圧の影響による雨や雪で、道路・鉄道・航空輸送に影響が出る可能性があります。特に、普段は雪が少ない地域では、短時間の積雪でも交通への影響が大きくなるおそれがあります。

冬季の輸配送では、代替ルートや配送時間の余裕をあらかじめ検討し、雪や輸送影響リスクの予測を踏まえて運行計画を見直すことが重要となるでしょう。

＊関連サービス：物流向け GoStopマネジメントシステム

エネルギー業｜暖房需要の変動と発電量の変化に注意

暖冬傾向の場合、季節全体では暖房需要が例年より抑えられる可能性があります。一方、寒波時には暖房需要が短期間で高まるため、月平均の気温だけでは需給変動を捉えきれません。

また、太平洋側を中心に降水量が多い見込みのため、日射量の変化によって太陽光発電出力が変動する可能性があります。
気温、降水、日射量の予測を組み合わせ、需給見通しを継続的に更新することも必要となるでしょう。

＊関連情報：日本気象協会、「2年先エリア電力需要予測」の提供を開始

冬の事業計画では「平年差」だけでなく「前年差」も確認

長期予報は、季節単位・月単位の気温や降水の傾向を踏まえ、生産、在庫、販促、物流、エネルギー需給などの計画を検討する際に有効な情報です。

平年差・前年差・近年10年平均との差で見え方が変わる

ここまでの天候見通しは、主に平年との比較で示しています。一方、企業が前年実績をもとに販売、生産、在庫、エネルギー需給などの計画を立てる際は、平年差だけでなく、前年差や近年10年平均との差も重要になります。

例えば、2027年2月は平年より気温が高いものの、前年の2026年2月よりは低い傾向が見込まれます。この場合、暖冬予報であっても、暖房や冬物商材の需要が前年より高まる可能性があります。
前年と同じ販売・在庫・需給計画では、需要の変化に十分対応できないことも考えられます。

複数の基準と比較することで、前年実績を踏まえた計画変更の必要性を、より具体的に検討することが可能になります。

長期予報から短期予報へ計画を更新する

特定の日の大雪や寒波、南岸低気圧など、個別の気象現象は長期予報だけでは判断できません。
週単位の顕著な高温・低温は概ね1か月前から、南岸低気圧などの現象は2週間前から、より具体的な予報に反映されます。

企業では、長期予報で大きな方向性を定めたうえで、実行時期が近づくにつれて、1か月予報、2週間気温予報、短期予報を用いて計画を更新していくことが大切です。

予報期間ごとの活用の仕方については、「気象データはどう使い分ける？短期・中期・長期・超長期予測の違いとビジネス活用」をご覧ください。

平年差、前年差、近年10年平均との差などの比較情報と、実行時期に応じた予報を組み合わせることで、中長期の計画と直前の対応を段階的に見直すことができます。

冬の予報を事業に活用するための関連情報

冬の天候による影響や必要な対策は、業界や業務によって異なります。
目的に応じて、次の情報をご覧ください。

業界別の解説

• 2026年秋冬予報｜アパレル需要はどう変わる？

サービス活用方法

• 超長期予測はビジネスで何に使える？年間計画に役立つ２年先気象予測の活用

長期予報を事業計画へ活用したい方へ

日本気象協会では、製造・発注・在庫・マーケティング・エネルギー需給など、長い準備期間を要する企業の計画に向けて、最長2年先までの気象傾向を予測する「2年先長期気象予測」を提供しています。

季節・月ごとの気象傾向に加え、平年差、前年差、近年10年平均との差など、事業計画に活用しやすい比較情報も提供します。また、企業ごとの事業課題や対象商材に応じて、気象変化を意思決定に活用するための支援を行っています。

公開記事では紹介していない2027年夏から2028年にかけての気象傾向や、月別・地域別の詳しい予測、事業データと組み合わせた分析をご希望の場合は、「2年先長期気象予測」をご覧ください。

＊2年先長期気象予測について詳しくみる

＊お問い合わせ

また、2026年9月25日には、エネルギー事業者向けの長期予報「2年先エリア電力需要予測」の提供を開始しました。
詳しくは、 「日本気象協会、「2年先エリア電力需要予測」の提供を開始」をご覧ください。

まとめ｜暖冬を前提に、寒波や大雪への備えも

2026年11月は全国的に気温が高く、冬商材の需要の立ち上がりが遅れる可能性があります。
その後の今冬（2026年12月から2027年2月）も、平均すると全国的に暖冬傾向となる見込みです。

一方、暖冬でも一時的な寒波や局地的な大雪が発生する可能性があります。
南岸低気圧の影響により、普段は雪の少ない太平洋側でも注意が必要です。

企業では、暖冬を事業計画の基本シナリオとしながら、寒波や降雪が発生した場合の対応も用意しておくことが大切です。

また、平年差だけでなく、前年差や近年10年平均との差も確認し、1か月予報、2週間気温予報、短期予報を使って計画を更新すると良いでしょう。

2026-2027年冬の天気予報に関するFAQ

プロフェッショナル紹介

小越 久美(おこし くみ)

一般財団法人 日本気象協会 防災・気象DX本部 気象DX事業部 シニアデータアナリスト
気象予報士・データ解析士・健康気象アドバイザー・防災士

筑波大学第一学群自然学類地球科学専攻（気候学・気象学）卒。
2004年から2013年まで、日本テレビ「日テレNEWS24」にて気象キャスターを務める。

筑波大学 植田宏昭教授の助言・協力のもと、季節予報の新たな技術開発に取り組み、気象業界で初めて最長2年先までの気象予測手法を開発（特許第7569539号）。
食品、日用品、アパレル、エネルギー業界向けに「2年先長期気象予測」を使った気象コンサルティングを行っている。

「季節予報の基盤技術の開発に基づく社会実装の振興」により令和7年度科学技術分野の文部科学大臣表彰「科学技術賞（科学技術振興部門）」を受賞。